ハイチ

ハイチはカリブ海のイスパニョーラ島西部約3分の1を占め、面積は27,750平方キロメートルである。東側でドミニカ共和国と約376キロメートルの国境を共有し、北は大西洋、南と西はカリブ海に面する。二つの半島がゴナーブ湾を挟む複雑な海岸線をつくり、沖合にはゴナーブ島、トルチュ島、ヴァシュ島などがある。国土の大部分は山地で、南東部のラ・セル山地にあるピック・ラ・セルは標高2,680メートルに達する。北部山地、マシフ・ド・ラ・オット、中央高原の間にはアルティボニット平野、キュル・ド・サック平野など限られた農業低地が広がる。アルティボニット川は国内最長で、灌漑稲作と水力発電に重要だが、流域の土壌流出と施設老朽化が生産を妨げる。首都ポルトープランスは断層に近い湾岸盆地へ過度に集中し、急斜面の住宅化と港湾・道路の一極集中が災害と治安危機の影響を全国へ波及させる。

気候は熱帯性だが、山脈が貿易風を遮るため降水分布は極端に不均一である。北東斜面と南西半島の一部は湿潤で、北西部、アルティボニット下流、キュル・ド・サック平野は乾燥しやすい。雨季は地域差があるものの、一般に4〜6月と8〜10月に降水が増え、ハリケーン期は6〜11月である。2016年のハリケーン・マシューは南西部の住宅、家畜、果樹を破壊し、2021年8月の地震は同地域の道路と医療施設を再び損傷させた。2010年1月の地震では首都圏を中心に20万人を超える死者が出たと広く推計され、建築基準、土地台帳、救急体制の弱さが被害を拡大した。干ばつ、豪雨、高潮、地震は別々の危険ではなく、食料価格、国内避難、感染症、学校閉鎖を通じて複合危機となる。気候変動が降雨の変動性と海岸侵食を強める一方、国家の観測・予防能力は治安悪化によってさらに制約されている。

ハイチの森林を「国土の2％」と表す古い数字は、森林の定義や衛星解析の違いを無視するため慎重に扱う必要がある。世界銀行の2023年指標は樹木被覆を含む森林面積を約12.3％とするが、原生的な広葉樹林はピック・マカヤ、ラ・ヴィジット、マシフ・ド・ラ・オットなどの高地に断片的に残るにすぎない。薪炭材への依存、急斜面の耕作、土地権の不安定さ、都市拡大が土壌侵食を進め、豪雨時には土砂が河川、港、サンゴ礁へ流入する。マングローブ、乾燥林、雲霧林、海草藻場は小面積でも漁業、洪水緩和、固有種保全に重要である。農村ではマンゴー、コーヒー、カカオ、サトウキビ、豆、トウモロコシ、根菜が栽培されるが、灌漑、道路、保存施設、信用へのアクセスが乏しい。植林だけでは問題は解決せず、農家が樹木を維持できる収入、明確な利用権、代替エネルギー、流域単位の行政が必要になる。

イスパニョーラ島にはヨーロッパ到来以前、タイノ社会がカシカスゴと呼ばれる政治単位を形成していた。1492年にコロンブスが到来した後、スペインの征服、強制労働、疫病によって先住民人口は急減した。17世紀にはフランス人が島西部へ進出し、1697年のライスワイク条約でフランス領サン＝ドマングが成立した。18世紀末のサン＝ドマングは砂糖とコーヒーを大量輸出するフランス最富裕の植民地となったが、その繁栄はアフリカから強制移送された多数の奴隷の過酷な労働に依存した。1789年のフランス革命と自由有色人の権利要求を背景に、1791年に大規模な奴隷蜂起が始まり、トゥーサン・ルーヴェルチュール、ジャン＝ジャック・デサリーヌらがフランス、スペイン、英国の軍と戦った。1804年1月1日の独立は奴隷制を打倒して成立した世界初の黒人共和国を生み、植民地主義と人種秩序に根本的な挑戦を突き付けた。

独立後の国家は国際的孤立、農園経済の崩壊、国内の地域対立に直面した。1825年、フランスは独立承認の条件として旧植民者への巨額賠償を要求し、ハイチは借款を重ねて支払ったため、財政と公共投資は19世紀を通じて制約された。1915〜1934年の米国占領は財政とインフラを再編したが、主権制限と強制労働への抵抗を招いた。1957年に権力を握ったフランソワ・デュヴァリエと、後継のジャン＝クロード・デュヴァリエは秘密警察と個人支配を築き、1986年の崩壊後も軍事クーデターと脆弱な選挙制度が続いた。2004年の政変、国連平和維持活動、2010年地震、コレラ流行は国家への信頼をさらに損なった。2021年7月のジョブネル・モイーズ大統領暗殺後、選挙で選ばれた全国機関はほぼ消失した。2024年に設置された暫定大統領評議会も任期を終えた2026年2月に解散し、首相と内閣が暫定的に行政権を担う統治空白が続いている。

経済の中心は零細商業、農業、縫製組立、建設、通信、送金であり、国内企業の多くは非公式部門に属する。米国向け衣料輸出は特恵制度を通じて雇用を生んできたが、電力不足、港湾混乱、治安リスク、労働者の移動制限が工場操業を不安定にする。コーヒー、マンゴー、カカオ、精油などには高付加価値化の余地があるものの、道路と検査体制が弱い。海外送金は国内総生産の約17％に相当する年もあり、米国、カナダ、フランス、カリブ諸国のディアスポラが家計を支える。世界銀行によれば2025年の実質成長率はマイナス2.7％、インフレ率は約28.6％で、治安危機が流通と投資を圧迫した。貧困は広範だが、問題を「援助依存」だけで説明すると、関税政策、債務史、輸入寡占、土地制度、国外市場への不平等な接続を見落とす。経済回復には治安と政治合意に加え、電力、農村道路、地方市場、税関の機能回復が不可欠である。

行政上は10県、42郡、140を超えるコミューンに分かれるが、中央政府の実効支配と地方行政の能力は地域により大きく異なる。最後の完全な人口・住宅国勢調査は2003年で、人口8,373,750人を記録した。その後は新たな全国実査が実施されておらず、世界銀行は2025年人口を約1,190万6千人と推計する。国勢調査から20年以上が経過したため、国内避難、国外移住、都市の非公式拡大を正確に把握することは難しい。人口はポルトープランス都市圏、北部のカパイシャン、アルティボニット平野、南部のレカイ周辺に集中する。2026年には武装集団の支配拡大で国内避難民が約140万人に達したと国際機関が報告し、首都から地方都市への人口移動が学校、家賃、保健サービスを圧迫している。若年人口が大きい一方、専門職、教師、医療従事者の国外流出が行政再建を困難にする。

公用語はハイチ・クレオール語とフランス語である。クレオール語はほぼ全人口の日常言語で、フランス語は行政、法、上級教育、社会的地位と強く結び付いてきたため、言語の違いは教育機会と国家へのアクセスの格差を映す。1987年憲法以後、クレオール語の公的地位は強化されたが、教科書、司法文書、専門用語の整備にはなお課題がある。宗教生活ではカトリック、プロテスタント諸派、ヴードゥーが重なり、ヴードゥーは西・中央アフリカ由来の信仰とカトリック聖人崇敬、植民地経験を組み合わせた知識体系である。絵画のサン・ソレイユ運動、鉄板を打ち抜くクロワ・デ・ブーケの工芸、コンパ音楽、ララの行列、ジャック・ルーマンやフランクチエンヌの文学は、農村と都市、クレオールとフランス語、国内とディアスポラを結ぶ。文化は危機の装飾ではなく、歴史記憶と社会的連帯を維持する制度でもある。

交通インフラは首都への集中と維持不足が大きな弱点である。国道1号はポルトープランスとゴナイーヴ、カパイシャンを、国道2号は南半島を結ぶが、橋梁損傷、土砂崩れ、武装集団の検問によって移動が中断される。国内鉄道は存在せず、旅客と貨物は道路、沿岸船、小型航空機に依存する。ポルトープランス港とラフィトー港は輸入食料、燃料、コンテナの主要玄関口だが、治安悪化で閉鎖や操業縮小を繰り返し、全国の価格に直結した。カパイシャン港と空港は北部の代替経路として重要性を増す。トゥーサン・ルーヴェルチュール国際空港も銃撃や周辺道路の危険で運休を経験し、物流の冗長性が乏しい。電力供給は国民の約半数にしか届かず、停電と燃料不足が病院、水道、通信を止める。道路再建だけでなく、地方港、分散型太陽光、通信バックアップ、地域保守組織を組み合わせる必要がある。

ハイチは国連、米州機構、カリブ共同体、フランコフォニー国際機関に加盟し、歴史的には反植民地主義と黒人解放の象徴として世界政治に大きな意味を持つ。現在は治安支援、選挙準備、人道援助が国際関与の中心だが、外部介入の長い歴史は正統性への深い不信を生んでいる。2026年には選挙日程が提示されたものの、首都と主要道路の広範囲を武装集団が支配する状況で実施可能性は不透明である。国際部隊だけでは、警察の給与・指揮、司法、刑務所、税関、地方行政を再建できない。ディアスポラの資本と技能、農業多様性、若い人口、カリブ海航路上の立地は再建資源になり得るが、政治合意と市民の安全がなければ活用できない。ハイチの将来は、短期的な治安作戦を、選挙で正統性を得た制度と地方に届く公共サービスへ接続できるかに左右される。