エリトリア

国連の統計では、エリトリアの面積は約12万1,144平方キロメートルとされる一方、東南部アフリカ市場共同体などは約11万7,600平方キロメートルを採用しており、島嶼、水域、境界線の扱いによって数値に差がある。国土はアフリカの角の北部に細長く延び、西をスーダン、南をエチオピア、南東をジブチと接し、東側は紅海に面する。地形は、標高の高い中央高原、西へ緩やかに下る内陸低地、そして東へ急落する断崖と海岸平野によって大きく構成される。首都アスマラは標高約2,300メートルの高原上にあり、南部のソイラ山は約3,018メートルで国内最高峰である。これに対し、南東部のダナキル低地には海面下の土地があり、塩原、火山性の地形、礫質砂漠が広がる。西部ではガシュ川やバルカ川などの季節河川が比較的平坦な土地を横切り、農耕と牧畜に利用されてきた。沖合のダフラク諸島を含む島々は、エリトリアの領域を紅海の主要航路へ押し広げ、内陸高原と海洋世界の双方を国土の基盤としている。

気候は緯度だけでは説明できず、標高と紅海からの距離によって大きく変わる。海岸平野とダナキル地方は年間を通じて暑く、夏の日中には40度を超えることも珍しくない。沿岸都市では湿度も高い。中央高原ははるかに温和で、昼夜の寒暖差が大きく、冬の夜にはかなり冷え込む。西部低地は高温で半乾燥性を示し、主な雨期は6月から9月である。一方、東部断崖と沿岸山地の一部では、紅海を渡る北東風の影響により11月から3月にも雨が降る。年間降水量は乾燥低地の約100ミリから中央高原の一部で約700ミリまで幅があり、国土のおよそ半分は年間300ミリ未満と推定されてきた。雨量だけでなく降雨の開始時期と集中度も農業を左右する。長い干ばつの後に短時間の豪雨が起きると、地下水を十分に補給しないまま土壌を流出させることがある。気候変動は沿岸の高温、水不足、雨養農業の不安定化、牧草地の劣化を地域ごとに異なる形で強めている。

生態系も高低差に応じて短い距離のうちに変化する。国連統計によれば、2022年の森林面積は国土の約8.7％だったが、これには低密度の疎林や樹木の点在する土地も含まれ、連続した原生林が広がっているわけではない。中央および北部高原では、何世紀にも及ぶ農耕、放牧、燃料用木材の採取によって自然植生が縮小し、現在は低木地、植林地、河谷林、共同体が立ち入りを制限する回復区域が混在する。東部山地の湿潤な斜面には、常緑林や霧の影響を受ける森林が局地的に残る。西部低地はアカシア・サバンナ、季節牧草地、ソルガムやトウジンビエを栽培する畑が中心である。紅海沿岸ではサンゴ礁、海草藻場、塩性湿地、マングローブが魚類、海鳥、ウミガメなどを支える。高原の段々畑、石積み堤、砂防施設、雨水貯留設備、植林は土地保全の重要な手段となっているが、浅い土壌、過放牧、薪炭材需要、周期的な干ばつのため、回復は均一ではない。土地劣化は環境問題であると同時に、家畜、農村所得、食料供給を左右する社会経済上の問題でもある。

古代の歴史を形づくったのは高原だけでなく紅海であった。現在のズラ湾付近にあったアドゥリスは、アフリカ内陸部、アラビア半島、地中海、インド洋を結ぶ交易港として発展し、紀元後最初の数世紀にはアクスム王国の主要な海上玄関となった。アクスムの政治・商業圏は今日のエリトリア高原とエチオピア北部に及び、象牙、金、皮革、香料、農産物が海岸へ運ばれ、陶器、ガラス器、金属製品などが内陸へ入った。4世紀には王権がキリスト教を受容し、ゲエズ語が典礼と文書文化の中心となった。アドゥリスで確認された6～7世紀の教会遺構は、沿岸部にも組織されたキリスト教社会が存在したことを示している。7世紀以降、イスラム教は交易、移住、アラビアとの往来を通じて海岸と低地に定着した。その後は、高原のメドリ・バハリ、紅海岸のイスラム都市、ティグリニャ、ティグレ、ベジャ、アファル、サホなどの社会が、交易、貢納、牧畜移動、軍事的競争を通じて結びついた。オスマン帝国やエジプト政権は時期によってマッサワと沿岸部を支配したが、内陸高原全体を持続的に統合することはできなかった。

イタリアは1890年にエリトリア植民地を正式に成立させ、異なる統治圏に属していた高原、低地、沿岸部を一つの植民地境界内に組み込んだ。道路、港湾、鉄道、農園、軍事施設、都市行政が整備された一方、土地収用、人種隔離、労働上の差別も制度化された。アスマラは高原の町から植民地首都へ変貌し、とりわけ1935年のイタリアによるエチオピア侵攻以降、合理主義、未来派、モダニズムの建築が大量に建てられた。1941年に英国軍がイタリア軍を破ると、地域は英国軍政下に置かれた。1952年、国連の決定によってエチオピアとの連邦が成立したが、エチオピア政府は自治制度を段階的に弱め、1962年に併合した。武装独立闘争はすでに1961年に始まっており、その後約30年間続いた。エリトリア人民解放戦線は1991年に全土を掌握し、1993年4月の住民投票で独立が圧倒的に支持された。国家は同年5月24日に正式に独立し、5月28日に国連へ加盟した。1998～2000年のエチオピアとの国境戦争は国家建設に大きな負担を与え、2018年の和平後も、ティグレ紛争への軍事的関与や2025～2026年の新たな緊張によって、両国関係は再び不安定さを増している。

現在の経済は雨養農業、牧畜、鉱業、国家主導のサービス部門を軸としている。世界銀行は2025年の実質経済成長率を約3.2％、インフレ率を約3.9％、1人当たり国内総生産を約860ドルと推計したが、基礎統計が限られるため、これらは完全な国民経済計算に基づく確定値ではない。農村世帯の多くは小規模農業、家畜、季節労働に依存し、収穫量は降雨によって大きく変動する。その一方、金、銅、亜鉛などの鉱産物が輸出収入の95％以上を占め、外貨獲得は少数の鉱山と国際商品価格に集中している。中国は主要な商業相手であり、鉱物取引、建設、設備供給において大きな役割を持つ。国有企業の優位、外貨不足、輸入規制、浅い金融市場、行政許可の複雑さは民間投資を抑えている。政府はカリ塩、太陽光発電、漁業、港湾サービスを多角化の柱としており、コルリ・カリ塩事業は2027年前後の操業開始が想定される。ただし、資金調達、輸送路、港湾処理能力が計画通りに整わなければ、期待された経済効果は実現しにくい。近年の所得、雇用、貧困に関する全国調査が乏しいため、成長率と家庭生活の隔たりを正確に測ることも難しい。

行政上、国はマエケル、デブブ、アンセバ、ガシュ・バルカ、北部紅海、南部紅海の六つの州に分けられ、その下に準地域と地方行政単位が置かれている。国連による2025年人口推計は約360万7,000人だが、独立後に完全な全国人口・住宅センサスが実施されていないため、人口規模、年齢構成、移住、都市化に関する推計には幅がある。比較可能な国連指標では都市人口はおよそ4割とされる一方、世界銀行は国民の約7割が農村型の生計に依存すると説明しており、基準年と都市の定義の違いに注意が必要である。人口はアスマラ都市圏、中央・南部高原、西部の農耕可能な河谷に集中し、ダナキル低地と一部の海岸地帯では密度が極めて低い。政治権力は独立運動を母体とする国家機構と民主正義人民戦線に集中しており、1993年以降、全国規模の競争的選挙は行われていない。期限が明確でない国民奉仕制度、司法上の保障、報道と政治活動の制限は国連人権機関が継続的に指摘する問題であり、若者の国外流出や国内労働力不足とも密接に結びついている。

言語環境は単一の「国語」では捉えられない。ティグリニャ語、アラビア語、英語が行政、教育、商業、異なる集団間の連絡で主要な実務言語となり、ティグレ語も北部と西部で広く話される。さらにアファル語、サホ語、ビレン語、ナラ語、クナマ語、ヘダレブ語、ラシャイダ社会のアラビア語が、それぞれの地域社会を支えている。ティグリニャ語はゲエズ文字系の表記を用い、古典語ゲエズは現在もエリトリア正教会の典礼語である。宗教は正教会、カトリック、プロテスタントを含むキリスト教とスンニ派イスラム教が中心だが、信頼できる国勢調査がないため、厳密な人口比率は示せない。文化は高原農耕社会、紅海交易、イスラム学問、イタリア植民都市、独立戦争の記憶が重なって形成された。クラーと呼ばれる竪琴、ワタ、ケベロ太鼓、口承詩、集団舞踊には地域ごとの様式がある。2017年に世界遺産となったアスマラのモダニズム建築と、珊瑚石の建物、モスク、オスマン・エジプト・イタリア期の遺構が重なるマッサワは、内陸と海岸が異なる歴史を持ちながら一つの国家を構成していることを示す。

国内輸送の中心は道路であるが、急峻な地形、維持管理費、車両と燃料の不足によって利便性には大きな地域差がある。アスマラとマッサワを結ぶ道路は中央高原から紅海岸まで断崖を下る国家的幹線であり、首都、主要港、東部低地を結ぶ。ケレン、バレンツ、メンデフェラ、アッサブ方面への道路も主要な回廊を形成するが、地方道の多くは未舗装で、豪雨による損傷や長い乾燥期の粉じんが交通を妨げる。イタリア植民地時代の狭軌鉄道はかつてマッサワ、アスマラ、西部を結び、独立後に一部が復旧したものの、現在は遺産的利用と限られた運行にとどまり、定期的な全国貨客輸送網ではない。マッサワ港とアッサブ港は優れた地理的位置を持つが、潜在能力を活用するには航路、倉庫、電力、道路、通関の近代化が必要である。主要空港はアスマラ国際空港で、マッサワとアッサブの航空便はより限定的である。発電能力は約151メガワットとされ、ヒルギゴ、ベレザ両発電所の改修とデケムハレの30メガワット太陽光事業が進められている。2022年のインターネット利用は100人当たり約20人にとどまり、通信面でも都市と農村の差が大きい。

エリトリアは1993年に国連とアフリカ統一機構、現在のアフリカ連合に加盟し、東南部アフリカ市場共同体にも属しているが、対外政策では国家主権、自立、外国からの圧力への警戒を強く打ち出してきた。2025年12月には政府間開発機構から脱退し、アフリカの角における制度的な対話の場から距離を置いた。他方、国土はバブ・エル・マンデブ海峡の北側へ続く紅海航路に面し、マッサワとアッサブはスエズ運河、アラビア半島、インド洋を結ぶ海運網に近い。こうした立地は、国家の経済規模を超える戦略的重要性を生む。鉱業、カリ塩、太陽光発電、海洋漁業、港湾物流、建築遺産は将来の基盤となり得る一方、水不足、低い農業生産性、資本と技術の不足、統計制度の弱さ、長期国民奉仕、人口流出、エチオピアとの緊張が成長を制限している。今後の位置づけを決めるのは、紅海沿岸という地理と地下資源を、地域対立を深める手段ではなく、より安定し広く生活を改善する経済へ転換できるかどうかである。