チリ

チリは南アメリカ西岸に沿って南北約4,300キロメートルに延びる国で、南米本土と周辺島嶼を合わせた面積は約756,102平方キロメートルである。東をアンデス山脈、西を太平洋に挟まれ、北はペルー、北東はボリビア、東はアルゼンチンと接する。国土の平均幅は約180キロメートルにすぎないが、北部のアタカマ砂漠、中央部の地中海性気候の谷、南部の湖沼地帯、フィヨルドと氷原が続くパタゴニアまで、地形は極端に変化する。アンデスには6,000メートル級の火山が並び、海岸山地との間に人口と農業の中心である中央谷が形成される。南緯40度以南では島、海峡、氷河が複雑な海岸線をつくり、マゼラン海峡は大西洋と太平洋を結ぶ歴史的航路となった。沖合にはフアン・フェルナンデス諸島、さらに本土から3,500キロメートル以上離れたラパ・ヌイが属する。

北部が世界有数の乾燥地となるのは、亜熱帯高圧帯、寒流のフンボルト海流、アンデスの雨陰が重なるためである。沿岸には霧が発生しても降雨はほとんどなく、内陸の高原では昼夜の温度差が大きい。サンティアゴを含む中央部は冬に雨、夏に乾燥する地中海性気候で、果樹、ブドウ、小麦生産に適する。南へ進むと偏西風の影響で降水量が急増し、バルディビア周辺には温帯雨林が発達する一方、パタゴニア東側は乾燥する。2010年代以降、中央チリは「メガ干ばつ」と呼ばれる長期的な少雨に直面し、貯水池、都市給水、農業、山火事に圧力がかかった。アンデスの積雪と氷河は水資源の季節調整に重要だが、温暖化で減少傾向にある。エルニーニョ時には集中豪雨と洪水が起こり、乾燥した土地で土石流が発生するため、単純な「乾燥国」という理解では地域リスクを捉えられない。

植生は緯度と標高に沿って帯状に変わる。アタカマには塩湖、高地湿地、耐乾性植物が点在し、フラミンゴやビクーニャが高原環境に適応する。中央部の硬葉樹林と低木地は人口、農地、道路が集中するため分断が進み、固有種の多い地中海性生態系として保全上の優先度が高い。南部にはアレルセ、コイウエ、レンガなどの温帯林が広がり、チロエ島や沿岸山地には湿地と泥炭地が残る。森林面積は国土の約4分の1で、天然林に加えてマツとユーカリの商業植林が大きな割合を占める。植林は木材、パルプ輸出を支える一方、単一樹種、大規模火災、水利用、先住民土地問題をめぐる論争を生んだ。海域ではフンボルト海流が世界有数の漁場を形成するが、漁獲圧、海洋熱波、養殖業による局地的汚染が沿岸生態系に影響する。国立公園と私有保護地の拡大は進んだものの、北部鉱業と中央部農業の水需要を生態系維持と調整する必要がある。

現在のチリ北部には古くからアタカメーニョ、アイマラなどが暮らし、15世紀にはインカ帝国の影響が中部まで及んだ。中央部と南部ではマプチェ社会が農耕、交易、地域連合を発達させた。スペイン人は1541年にサンティアゴを建設したが、南部ではマプチェの抵抗が長期化し、ビオビオ川付近が事実上の境界となった。1810年に自治政府が成立し、ベルナルド・オイギンスとホセ・デ・サン・マルティンの軍事行動を経て1818年に独立が確立する。19世紀後半、国家は南部へ軍事的に支配を拡張し、マプチェの土地を大幅に縮小させた。同時期の太平洋戦争では、チリがペルーとボリビアに勝利し、硝石資源を持つ北部領土を獲得した。この国境再編は鉱業国家としての財政基盤を強めたが、ボリビアの海への出口を失わせ、地域外交に長く影響を残した。

硝石景気の後、20世紀には銅が国家経済の中心となり、都市労働者と中間層の政治参加が拡大した。1970年に社会主義者サルバドール・アジェンデが選挙で大統領に就任し、銅国有化と社会改革を進めたが、政治対立、経済混乱、外部圧力が深まった。1973年9月11日の軍事クーデターでアウグスト・ピノチェト将軍が政権を掌握し、17年間の独裁下で多数の殺害、失踪、拷問が発生した。同時に市場自由化、民営化、年金改革が進み、後の成長モデルの基礎となったが、格差と社会保障の不安定さも残した。1990年に民政へ移行し、貧困率は大きく低下したものの、2019年の大規模抗議は運賃値上げをきっかけに年金、教育、医療、所得格差への不満を可視化した。新憲法案は2022年と2023年の国民投票で相次いで否決され、1980年憲法の後継をめぐる合意形成の難しさが続いている。

チリ経済はサービス業を中心としながら、銅、リチウム、モリブデン、果物、ワイン、木材パルプ、サケが輸出を支える。国営コデルコと民間鉱山を合わせ、銅は外貨収入と財政に大きな影響を持つ。アタカマ塩湖のリチウムは電池産業の拡大で戦略性を増したが、水資源、生態系、先住民との協議が開発条件となる。2024年の実質GDPは約2.6％成長し、鉱業と消費の回復が寄与したが、潜在成長率の低下、生産性、投資許認可、住宅不足が課題である。農業は中央谷の灌漑に依存し、季節が北半球と逆であることを利用して生鮮果実を輸出する。再生可能エネルギーでは北部の太陽光と南部・沿岸の風力が急増し、発電電力量に占める石炭の比率は低下している。ただし送電容量不足により再生可能電力が余る地域もあり、系統増強と蓄電設備が新たな投資分野となっている。

行政区画は16州、56県、346市町村で構成される単一国家で、各州には大統領が任命する代表と選挙で選ばれる州知事が置かれる。2024年国勢調査は18,480,432人を数え、2017年調査の17,574,003人から増加した一方、65歳以上の比率は1992年の6.6％から2024年には14％へ上昇した。人口の約4割が首都圏州に集中し、サンティアゴ大都市圏は政治、金融、高等教育、企業本社の中心である。バルパライソ、コンセプシオン、アントファガスタが次ぐ都市圏を形成するが、北部鉱山地域と南部の広い州は低密度である。国際移住は2010年代に増加し、ベネズエラ、ペルー、ハイチ、コロンビアなどからの住民が労働市場と都市社会を変えた。人口高齢化、低出生率、移民統合は、従来の人口増加を前提にした住宅、年金、医療制度の再設計を求めている。

公用語として行政と教育で用いられるのはスペイン語であるが、マプズグン、アイマラ語、ケチュア語、ラパ・ヌイ語など先住言語も文化的・地域的に重要である。国民文化は中央集権的な学校制度とメディアによって共有されてきた一方、北部アンデス、チロエ、マプチェ地域、ラパ・ヌイには異なる歴史記憶と儀礼が残る。詩は国際的評価が高く、ガブリエラ・ミストラルとパブロ・ネルーダはノーベル文学賞を受賞した。ヌエバ・カンシオン運動はビオレータ・パラやビクトル・ハラを通じて民俗音楽と社会運動を結び付け、独裁期の弾圧と亡命の記憶を伴う。建築ではバルパライソの丘陵都市、北部の硝石工場跡、チロエの木造教会群が、港湾貿易、鉱業、地域工法の違いを示す。マプチェの土地権と自治をめぐる対立は文化問題にとどまらず、国家制度、治安、林業、歴史的補償に関わる政治課題である。

交通の背骨はペルー国境からチロエ島方面まで縦断する国道5号線で、中央部では高速道路網として整備されている。細長い国土のため道路、航空、海運の組み合わせが不可欠で、サンティアゴ国際空港は国内外の主要結節点となる。サンアントニオとバルパライソは中央部の主要港で、北部のアントファガスタ、メヒジョネス、イキケは鉱産物と内陸国貨物を扱う。旅客鉄道は20世紀に縮小したが、サンティアゴ近郊、バルパライソ、コンセプシオンに都市鉄道があり、中央部では都市間サービスの更新が進む。サンティアゴ地下鉄は南米有数の規模を持つ一方、バス再編後も郊外の所要時間と運賃公平性が課題である。南部の島嶼とフィヨルドではフェリーが生活基盤であり、山間・寒冷地域では道路閉鎖が物流を不安定にする。全国的な通信と電力網は比較的発達しているが、水道供給の地域差と長期干ばつへの備えがインフラ政策の中心になっている。

チリは国連、米州機構、OECD、世界貿易機関、太平洋同盟、APECの加盟国で、南米とアジア太平洋を結ぶ開放経済を志向してきた。多数の自由貿易協定は輸出市場を広げたが、銅と一次産品への依存を完全には解消していない。南極に近い地理、太平洋の長い海岸、リチウム・銅資源、再生可能エネルギーは国際的な戦略価値を高める一方、国内では格差、先住民との関係、水不足、災害リスクが国家の統合力を試している。制度的安定性は地域内で強みとされるが、社会的正当性を伴わない成長モデルは繰り返し異議を受けてきた。今後の重要性は、鉱物輸出を低炭素技術と高付加価値産業へつなげ、中央部への集中を緩和しながら水と土地の制約に適応できるかで決まる。