モザンビーク

モザンビークはアフリカ南東岸に位置し、国土面積は79万9,380平方キロメートル、インド洋に沿う海岸線は約2,470キロメートルに達する。北からタンザニア、マラウイ、ザンビア、ジンバブエ、南アフリカ、エスワティニと接し、沖合にはマダガスカルとの間にモザンビーク海峡が広がる。国土は北部の高原・山地、中部のザンベジ川流域、南部の低平な沿岸平野へと地形が移り変わる。最高地点はジンバブエ国境近くのビンガ山で標高2,436メートル。北西部ではマラウイ湖の東岸を共有し、ロヴマ川、ザンベジ川、リンポポ川など大河が内陸から海へ流れる。長い南北軸と河川によって地域間の結び付きが分かれやすく、首都マプトを中心とする南部、ベイラを玄関口とする中部、ナンプラとナカラに支えられる北部は、それぞれ異なる経済圏を形成してきた。

気候は全体として熱帯性だが、降水量と気温は緯度、標高、海洋の影響によって大きく異なる。雨季は通常11月から翌年4月、乾季は5月から10月で、北部と中央高地では年間降水量が多く、南部内陸はより乾燥する。沿岸は高温多湿で、内陸高地では夜間と乾季の気温が下がる。モザンビーク海峡は熱帯低気圧の通過域で、2019年のサイクロン・イダイはベイラ周辺に甚大な洪水をもたらし、同年のケネスは北部を襲った。近年も強い暴風雨、河川氾濫、沿岸侵食が繰り返される一方、南部では干ばつが農業と水供給を圧迫する。海面上昇は低地の都市、マングローブ、塩害を受けやすい農地に長期的な負担を加え、災害対応力の地域差が被害の大きさを左右している。

植生は北部と中部に広がるミオンボ林、南部の乾燥サバンナ、河川低地の湿地、海岸のマングローブと砂丘林から成る。キリンバス諸島とバザルート諸島周辺にはサンゴ礁、海草藻場、ジュゴンやウミガメの生息域が残り、内陸ではゴロンゴーザ国立公園が内戦後の野生動物回復事業で知られる。ニアサ特別保護区は広大な森林・サバンナ景観を抱えるが、密猟、違法伐採、木炭生産、農地拡大への圧力が続く。人口の多くが天水農業と薪炭に依存するため、森林保全は単なる保護区管理ではなく、土地権利、農業生産性、代替エネルギーと結び付く問題である。河口や沿岸湿地は漁業と高潮防護の双方に重要だが、都市化、港湾開発、汚染によって場所ごとに劣化の度合いが異なる。

現在の領域には石器時代から人が居住し、紀元前後以降はバントゥー系集団の移動とともに農耕、牧畜、鉄器技術が広がった。北部と中部の海岸はインド洋交易圏に組み込まれ、スワヒリ語を用いる港町が金、象牙、鉄、奴隷をアラビア半島、ペルシャ、インド方面へ送り出した。ソファラは内陸のグレート・ジンバブエやムタパ王国と海を結ぶ交易港として発展し、イスラム文化はとりわけ北部沿岸と島嶼部に深く根付いた。16世紀初頭からポルトガル勢力が港と航路を押さえ、ザンベジ流域では「プラゾ」と呼ばれる大土地支配が成立したが、植民地権力は長く沿岸と河川沿いに偏り、内陸社会を一様に統治したわけではなかった。

19世紀末のアフリカ分割を経てポルトガルは境界を確定し、特許会社、強制労働、契約労働、輸出作物を通じて支配を内陸へ拡大した。1964年、モザンビーク解放戦線FRELIMOが独立戦争を開始し、ポルトガルの1974年革命後、1975年6月25日に独立が成立した。新政府は社会主義的政策を採用したが、熟練人材の流出、地域紛争、南アフリカとローデシアの介入を背景に、RENAMOとの内戦が1977年頃から激化した。1992年のローマ和平協定で大規模戦闘は終わり、複数政党制と選挙が定着したものの、政治権力と資源配分をめぐる対立は残った。2017年以降はカボ・デルガド州で武装反乱が続き、2024年選挙後の抗議と混乱も国家機関への信頼、地域格差、若年層の雇用不足を浮き彫りにした。

経済は農業、鉱業、エネルギー、運輸サービスが並立するが、生活の基盤は依然として小規模農業にある。キャッサバ、トウモロコシ、豆類が主食を支え、カシューナッツ、砂糖、綿花、タバコ、茶が換金作物となる。テテ州の石炭、モンテプエズ周辺のルビー、マプト近郊のアルミニウム製錬は輸出を生み、ロヴマ海盆の巨大天然ガス田は国家財政を変える可能性を持つ。しかしLNG事業は治安悪化で遅延し、投資の利益が雇用、地域産業、公共サービスへどこまで波及するかは未確定である。世界銀行は2025年の実質成長率を約マイナス0.5％とみなし、2026年も緩やかな回復を予測するにとどめる。公的債務、輸入依存、通貨制約、貧困、災害損失が重なり、資源開発の大型数字と家計の実感には大きな隔たりがある。

行政上は10州に加え、マプト市が州と同格の地位を持つ。2017年国勢調査の調整後人口は2,790万9,798人で、2025年の推計は機関によって約3,400万人から3,560万人まで幅がある。人口は若く、農村居住者が多数を占めるが、マプト都市圏、ナンプラ、ベイラ、マトラ、シモイオ、ペンバなどへの流入が続く。南部の行政・金融機能と、人口の多い北部との間には所得、教育、道路、医療へのアクセスで差がある。北部ではマクア系住民が大きな比重を占め、南部にはツォンガ系、中部にはセナ、ショナ系など多様な共同体が暮らす。国勢調査後の急速な人口増加は学校、都市住宅、水道、雇用の供給を上回りやすく、移住と国内避難が人口分布をさらに変化させている。

公用語はポルトガル語で、行政、教育、全国メディアの共通語として重要性を増しているが、家庭や地域社会ではエマクワ語、シシャンガナ語、シセナ語、エロムウェ語、チュワボ語、マコンデ語など多数のバントゥー諸語が使われる。北部沿岸ではイスラム教が強く、南部と中部ではカトリック、プロテスタント、アフリカ独立教会、在来信仰が複雑に重なる。文化表現は植民地言語と地域伝統の相互作用から生まれ、マコンデ彫刻は祖先観と現代政治を木彫に刻み、ショピ人のティンビラ音楽は木琴合奏と踊り、物語を結び付ける。都市音楽のマラベンタはギター、舞踊、社会風刺を取り込み、文学ではポルトガル語が地域経験を国際的読者へ伝える媒体となった。文化的多様性は国民統合の資源である一方、教育言語と母語の距離は学習成果に影響する。

交通は南北を結ぶ国道1号を骨格とするが、河川、洪水、長距離、維持不足によって国内移動には大きな制約がある。道路網の状態は都市周辺と主要回廊で改善する一方、農村部では雨季に通行できない区間も多い。鉄道は全国を一体化する網ではなく、内陸国の貨物をインド洋へ運ぶ東西回廊として発達した。マプト港は南アフリカとエスワティニ、ベイラ港はジンバブエやザンビア、深水港ナカラはマラウイと北部鉱山地域を結ぶ。マプト、ベイラ、ナンプラ、ペンバなどに空港があり、長距離旅客では航空の役割が大きい。カホラ・バッサ水力発電所は域内電力供給の要だが、国内の送配電網と農村電化は均等ではない。通信網とモバイル決済は拡大しているものの、物流費と電力の不安定さは企業活動を抑えている。

モザンビークは国連、アフリカ連合、南部アフリカ開発共同体、英連邦、ポルトガル語諸国共同体、インド洋沿岸の地域枠組みに参加し、南部アフリカの内陸経済を海へつなぐ戦略的位置を占める。LNG、港湾、電力、農業、海洋資源は長期的な成長源となり得るが、その潜在力はカボ・デルガドの治安、選挙制度への信頼、債務管理、教育、災害耐性を改善できるかに左右される。広い国土を単一の市場として結び、資源収入を地方公共サービスと生産的雇用へ変換することが、今後の国家形成の中心課題である。