アラブ首長国連邦

アラブ首長国連邦はアラビア半島南東部に位置する面積約8万3,600平方キロメートルの連邦国家で、南と西をサウジアラビア、東と北東をオマーンと接し、北はアラビア湾、東端はオマーン湾に面する。国土の大部分は砂礫平原と砂丘砂漠で、南部にはルブアルハリへ連なる巨大砂丘、西部には塩性低地サブハが広がる。東部ではハジャル山脈が急に立ち上がり、ラス・アル・ハイマのジュベル・ジャイス周辺は標高1,900メートルを超える。海岸には浅い潟湖、島、マングローブ、サンゴ礁が点在し、アブダビとドバイの都市圏、油田、港湾、空港が集中する。天然の地形は厳しいが、埋立、運河、道路、淡水化施設によって海岸線と居住空間は大きく作り替えられた。

気候は極端に乾燥し、沿岸の夏は高温に加えて湿度が高い。7～8月の最高気温はしばしば45度前後に達し、内陸ではさらに高くなる一方、山地と冬季の砂漠夜間は比較的涼しい。年降水量は多くの地域で100ミリメートル未満だが、雨は短時間に集中し、ワジと都市低地で突然の洪水を起こす。2024年4月の記録的豪雨は道路、空港、住宅排水の脆弱性を示した。水道の大半は海水淡水化に依存し、地下水は農業と緑化によって長く過剰利用されてきた。海面上昇、海水温の上昇、砂塵、都市熱は沿岸インフラと公衆衛生を脅かす。2050年ネットゼロを掲げる一方、石油・ガス生産を続けるため、排出削減の実質性が問われている。

砂漠にはアカシア、ガフ、耐塩性低木がまばらに生え、オリックス、ガゼル、アラビアタールなど乾燥地に適応した動物が暮らす。東部山地のワジには季節的な水流と比較的豊かな植生があり、沿岸のマングローブ、海草藻場、サンゴ礁は魚類、ジュゴン、ウミガメ、渡り鳥を支える。保護区と再導入計画によってアラビアオリックスの個体群は回復したが、道路、都市、採石、海岸開発が生息地を分断する。農地はオアシスと灌漑区域に限られ、アル・アインのナツメヤシ、野菜、飼料作物が代表的である。食料の大半を輸入するため、海外農業投資、温室栽培、海水農業、食品備蓄が安全保障政策に組み込まれる。環境管理は緑化の量だけでなく、水消費と生態系の適合性で評価する必要がある。

沿岸とオアシスには数千年前から漁労、真珠採取、牧畜、交易の社会が存在し、ウンム・アン＝ナール文化の遺跡は青銅器時代の湾岸交易を示す。イスラム化後、港はオマーン、ペルシア、インド、西アジアを結び、内陸部族はオアシスと季節移動を基盤に暮らした。16世紀にはポルトガル勢力がホルムズ海峡周辺へ進出したが、その後は地域首長国とオマーン、ペルシアの勢力が競合した。18～19世紀、カワーシムを中心とする海上勢力と英国の対立が強まり、1820年の一般海上条約、1853年の恒久海上休戦、1892年の排他的協定によって諸首長国は英国保護下の「休戦諸国」となった。真珠産業は20世紀初頭まで主要な生業だった。

日本の養殖真珠と世界恐慌で真珠経済が崩れると、沿岸社会は深刻な不況に陥ったが、1950年代末からアブダビで石油開発が進み、1962年に輸出が始まった。英国が湾岸からの撤退を決めると、アブダビとドバイの指導者は連邦形成を主導し、1971年12月2日に六首長国がアラブ首長国連邦を成立させ、ラス・アル・ハイマは1972年に加わった。石油収入は住宅、教育、医療、道路、電力、行政を短期間で変え、部族間の調整を連邦制度へ組み込んだ。連邦政府は外交、防衛、通貨などを担う一方、各首長国は土地、天然資源、経済開発で大きな権限を保持し、アブダビとドバイの異なる発展モデルが国家全体を補完した。

経済ではアブダビの石油・ガスが財政と対外資産の基盤である一方、ドバイは港湾、航空、貿易、金融、不動産、観光を中心に非石油経済を発展させた。現在は物流、アルミニウム、石化、金融、建設、通信、再生可能エネルギー、宇宙、AI、データセンター、専門サービスが重要で、非石油部門が国内総生産の大半を占める。政府系投資機関は世界各地の企業とインフラへ投資し、自由区と低税制は地域本社を呼び込む。成長は高い所得と公共設備を生んだが、労働市場は国民と外国人で制度が大きく異なり、低賃金移民の住居、労働移動、採用手数料、法的救済には問題が残る。不動産循環と世界貿易への依存も景気変動を増幅する。

連邦はアブダビ、ドバイ、シャルジャ、アジュマン、ウンム・アル・カイワイン、フジャイラ、ラス・アル・ハイマの七首長国から成る。2020年の公式人口は約928万人で、国連の2025年推計は約1,130万人に達する。人口の大多数は外国籍で、国民は1割前後とみられ、男性比率が高いのは建設、工業、サービス部門の単身労働移民が多いためである。居住は高度に都市化され、ドバイが最大都市、アブダビが首都と石油行政の中心、シャルジャが大きな住宅・文化都市を形成する。南アジア、フィリピン、他のアラブ諸国、欧州、アフリカなど200を超える国籍の人々が暮らすが、在留資格と社会保障は職種・所得により大きく異なる。

公用語はアラビア語で、英語が企業、教育、観光、日常サービスの共通語として広く使われる。ヒンディー語、ウルドゥー語、マラヤーラム語、ベンガル語、タガログ語、ペルシア語なども都市空間で日常的に聞かれる。イスラム教は国教で、モスクと宗教行事が公共生活を形作る一方、多数の外国人住民のため教会、ヒンドゥー寺院、シク教寺院なども存在する。国民文化にはベドウィンの詩と鷹狩り、海の真珠採取、ダウ船、マジュリスでの協議と歓待があり、マジュリスと鷹狩りは国際的な無形文化遺産としても認識される。現代美術館、大学、文学祭、映画、デザイン地区は、国家ブランドだけでなく地域の知的交流拠点を目指している。

道路網は七首長国を結び、自動車とタクシーが依然として主要な移動手段である。ドバイ・メトロとトラムは高密度回廊を支え、アブダビでもバス網と将来の都市鉄道計画が進む。エティハド鉄道は西部のガス・工業地帯から全国へ貨物線を拡張し、オマーンとの接続と将来の旅客運行が期待される。ジュベル・アリ港、ハリファ港、ホール・ファッカーン港、フジャイラ港はコンテナ、原油、バルク貨物を扱い、ホルムズ海峡外のフジャイラはエネルギー物流上とくに重要である。ドバイ国際空港とアブダビのザイード国際空港は大陸間航空のハブだが、急成長する交通量、暑熱、洪水、電力需要に対応した強靱化が必要である。

アラブ首長国連邦は国連、湾岸協力会議、アラブ連盟、OPECの加盟国で、国際再生可能エネルギー機関の本部をアブダビに置く。米国、欧州との安全保障関係、中国・インドとの貿易、ロシアやアフリカへの投資を並行させ、地域紛争では外交仲介と軍事・経済的影響力の双方を用いてきた。ホルムズ海峡に近い港湾、航空網、資本、エネルギー供給は大きな戦略資産である。長期的には水と食料、炭化水素後の財政、移民労働者の権利、都市の気候耐性、国民の技能形成が課題となる。連邦の将来の重要性は、石油収入と中央集権的な実行力を、開かれた知識経済と社会的に持続可能な制度へ転換できるかに左右される。