インド

インドは面積328万7,263平方キロメートル、南アジアの大部分を占め、北西から時計回りにパキスタン、中国、ネパール、ブータン、バングラデシュ、ミャンマーと接し、南はインド洋へ突き出す。北部のヒマラヤ山脈はインダス、ガンジス、ブラマプトラ水系の源流を抱え、その南に肥沃なヒンドゥスターン平原が広がる。半島部は古い岩盤からなるデカン高原で、西ガーツと東ガーツが海岸平野を縁取る。海岸線は島嶼部を含め約7,517キロメートルに及び、アラビア海側のコンカン・マラバール海岸、ベンガル湾側のコロマンデル海岸、ガンジス・ブラマプトラのデルタ、アンダマン・ニコバル諸島、ラクシャドウィープ諸島が多様な海洋地理を構成する。

気候はヒマラヤ高山帯、タール砂漠、湿潤な北東部、熱帯海岸、内陸高原で大きく異なるが、季節風が全国の農業と水資源を結ぶ。6月ごろに南西モンスーンがケララ沿岸へ到達し、9月までに年間降水の大半をもたらす。西ガーツの風上側とメガラヤは多雨となる一方、ラジャスタン、デカン内陸、ラダックは乾燥する。10月から12月には北東モンスーンがタミル・ナードゥへ重要な雨を運び、ベンガル湾・アラビア海のサイクロンは沿岸に高潮をもたらす。近年の熱波、都市洪水、氷河湖決壊、地下水低下、大気汚染は地域ごとに異なる形で生活を圧迫する。電力需要が増える中、太陽光と風力を急拡大しながら石炭依存を減らすことが気候政策の中心課題となっている。

森林と土地利用も強い地域差を持つ。2023年の森林調査では森林・樹木被覆を国土の25.17％と算定し、中央・東部の落葉林、西ガーツと北東部の常緑林、ヒマラヤの針葉樹林、シュンドルボンのマングローブ、乾燥地の有刺林が含まれる。インドゾウ、ベンガルトラ、アジアライオン、一角サイなど大型動物は保護区ネットワークに依存するが、道路、鉄道、鉱山、農地との接触が人と野生動物の衝突を増やす。農業は国土と雇用の大きな部分を占め、米、小麦、豆類、綿花、サトウキビ、茶、香辛料、乳製品で世界有数の生産量を持つ。灌漑と「緑の革命」は食料自給を支えたが、パンジャブなどでは地下水と土壌の劣化、小規模農家の所得不安定が課題となる。

インダス文明は紀元前3千年紀に計画都市と広域交易を発達させ、その後、ヴェーダ文化、諸王国、マウリヤ朝、グプタ朝などが北部と中部に広域政治を築いた。仏教、ジャイナ教、ヒンドゥー諸伝統はこの長い過程で形成され、南部ではサータヴァーハナ、チョーラなどの王朝がインド洋交易を拡大した。8世紀以降、アラブ、テュルク、アフガン系勢力との接触が深まり、13世紀のデリー・スルターン朝、16世紀のムガル帝国が北インドの行政、農業徴税、建築、宮廷文化を再編した。地域王国と商人ネットワークは併存し、言語、宗教、カースト、職業共同体が土地ごとに異なる社会秩序をつくった。

17世紀以降、英国東インド会社は沿岸交易所から軍事・徴税権へ進出し、1757年のプラッシーの戦い後にベンガル支配を強めた。1857年の大反乱を経て統治は英国王室へ移り、鉄道、法制度、英語教育が導入された一方、植民地税制、飢饉、産業構造の変化は深い負担を残した。インド国民会議、ムスリム連盟、農民・労働運動、ガンディーの非暴力抵抗などが自治要求を拡大し、1947年8月に独立した。しかし英領インドの分割によってインドとパキスタンが成立し、大規模な暴力と移住が起きた。1950年憲法は主権・社会主義・世俗・民主共和国と連邦制度、普通選挙、基本権を定め、言語州再編、土地改革、計画経済を通じて統合を進めた。

1991年の国際収支危機を契機とする経済改革は、許認可規制を緩和し、貿易、民間投資、サービス輸出を拡大した。現在は情報技術、業務受託、金融、通信、医薬品、自動車、鉄鋼、化学、宇宙産業が成長し、農業と小規模非公式部門も大量の雇用を支える。世界銀行は2025/26年度の実質成長率を約7.6％と見込んだが、一人当たり所得、女性就業、栄養、教育の質、安定雇用には州・階層間の差が大きい。デジタル本人認証、即時決済、道路・鉄道・港湾投資は市場統合を進める一方、土地取得、環境審査、都市住宅、公共サービスの遅れが成長の社会的コストを高める。

インドは28州と8連邦直轄領からなる連邦国家で、州は議会と政府を持ち、言語、警察、保健、農業などで大きな役割を担う。最後に完了した全国国勢調査は2011年で、人口12億1,085万人を記録した。次回調査が延期されたため、近年人口は推計に依存し、国連は2025年を約14億6,400万人と見積もる。ウッタル・プラデーシュ、ビハール、西ベンガル、マハーラーシュトラなどに人口が集中し、ラジャスタン西部、ヒマラヤ、北東部山地は比較的疎らである。都市人口比率は四割未満だが、デリー、ムンバイ、コルカタ、ベンガルール、チェンナイ、ハイデラバードなど巨大都市圏の実人口と通勤圏は行政境界を越えて広がる。

連邦政府の公用語はヒンディー語と英語で、憲法第8附則は22言語を認定する。州はベンガル語、タミル語、テルグ語、マラーティー語、グジャラート語、カンナダ語、マラヤーラム語などを行政言語とし、さらに数百の言語・方言が話される。ヒンドゥー教徒が多数だが、世界最大級のイスラム共同体、シク教徒、キリスト教徒、仏教徒、ジャイナ教徒、先住諸宗教が共存する。サンスクリット文学、タミル古典、スーフィー詩、バクティ運動、ウルドゥー詩、地域演劇、映画産業は相互に影響し、単一文化では説明できない。カースト、ジェンダー、宗教、言語は政治参加と社会移動の資源にも障壁にもなり、憲法上の平等と日常の差別の間にはなお距離がある。

鉄道は約6万8,000ルートキロメートルを持つ世界最大級の網で、旅客と貨物を全国へ運ぶ。国道、高速道路、貨物専用鉄道、工業回廊、港湾の拡張が進み、ムンドラ、ジャワハルラール・ネルー港、チェンナイ、コルカタなどが国際貿易を支える。デリー、ムンバイ、ベンガルールなどでは地下鉄網が急拡大し、国内航空も中規模都市へ広がった。電化、携帯通信、銀行口座、衛生設備へのアクセスは大幅に改善したが、都市の歩道、バス、下水、廃棄物処理、農村医療には大きな差が残る。インフラの量を増やすだけでなく、保守、交通安全、障害者アクセス、環境耐性を高めることが次の段階となる。

インドは国連、20か国・地域、BRICS、上海協力機構、南アジア地域協力連合、ベンガル湾多分野技術経済協力イニシアチブに参加し、日米豪との四者協力も進める。インド洋の中央に位置し、人口規模、医薬品、情報技術、宇宙開発、軍事力、在外コミュニティによって国際的影響力を拡大している。若い労働力と巨大市場は長期的な機会だが、雇用創出、教育、農業所得、都市環境、宗教的緊張、気候適応を同時に改善しなければ人口規模は自動的な利益にならない。今後の戦略的位置は、連邦制の多様性を保ちながら、成長を人間開発と制度への信頼へ変換できるかにかかっている。