イエメン

イエメンはアラビア半島南西端に位置する面積約52万8,000平方キロメートルの国家で、北をサウジアラビア、東をオマーンと接し、西は紅海、南はアデン湾とアラビア海に面する。紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡は世界の主要海上航路の一つで、対岸にはジブチとエリトリアがある。西部にはティハーマ海岸平野、その東に急峻な高地が立ち上がり、首都サナアは標高約2,200メートルの盆地に位置する。最高峰ジャバル・アン＝ナビー・シュアイブは3,666メートルに達する。東部はハドラマウトの台地とワジ、ルブアルハリ周縁の砂漠へ移り、沖合にはソコトラ諸島、カマラン島、ペリム島などがある。地形の複雑さは地域社会の自立性と交通の難しさを同時に生んだ。

気候は沿岸の高温多湿、内陸高地の温和な半乾燥、東部砂漠の極端な乾燥へ変化する。ティハーマでは夏の暑さが厳しく、夜間も気温が下がりにくいが、サナアやイッブの高地では標高のため気温が低く、冬の夜には霜も起こる。西部山地は春と夏の二つの雨期を持ち、アラビア半島では例外的に天水農業が可能である。一方、雨は不規則で、干ばつと短時間豪雨が交互に起こり、段々畑、未舗装道路、避難民居住地を損なう。アラビア海の熱帯低気圧はソコトラ、マフラ、ハドラマウトへ洪水をもたらす。地下水の過剰揚水、とくにサナア盆地の水位低下は長年の危機で、気候変動と紛争による水道施設の破壊が安全な飲料水へのアクセスをさらに狭めている。

高地の段々畑ではソルガム、小麦、コーヒー、果樹、野菜、カートが栽培され、石垣と土壌保全の技術は数世紀にわたり斜面農業を支えてきた。カートは多くの農家と商人に現金収入を与える一方、水消費と家計支出を増やす。東部ワジにはナツメヤシと季節農業、海岸には漁業とマングローブ、紅海とアデン湾にはサンゴ礁がある。ソコトラ島は竜血樹をはじめ高い固有種率を持ち、2008年に世界自然遺産へ登録された。森林被覆は少なく、薪採取、過放牧、土壌侵食、砂漠化が進む。戦争は保護区管理、漁業監視、農業投入材の供給を弱め、燃料不足は住民を木材利用へ追いやったため、環境回復には生計と安全保障を結びつける必要がある。

南アラビアの高地と砂漠縁辺には紀元前1千年紀からサバ、カタバーン、ハドラマウト、マイン、のちにヒムヤルなどの王国が栄えた。乳香と没薬、香料、農産物の交易は紅海、地中海、インド洋を結び、マアリブ・ダムに象徴される灌漑技術が都市と農業を支えた。6世紀にはアクスム王国とササン朝の介入があり、7世紀にイスラムを受け入れた後、イエメンはイスラム世界の交易、学問、移住に組み込まれた。北部高地では9世紀末からザイド派イマームの政治的伝統が続き、沿岸と南部ではスンニ派シャーフィイー法学が広がった。ラスール朝期の都市文化、モカ港のコーヒー交易、ハドラマウト商人の東アフリカ・東南アジア移住は、国を閉じた山岳社会として描けないことを示す。

オスマン帝国は16世紀と19世紀に北部へ進出したが、高地のイマーム勢力に継続的な抵抗を受けた。英国は1839年にアデンを占領し、港と周辺保護領をインド洋帝国の補給拠点とした。北部では1918年にイマーム王国が独立し、1962年の革命でイエメン・アラブ共和国が成立したが、共和派と王党派の内戦が1970年まで続いた。南部では反植民地闘争を経て1967年に独立し、1970年に社会主義政権のイエメン人民民主共和国となった。冷戦終結と経済的圧力を背景に北と南は1990年5月22日に統一したが、権力と資源配分の不均衡は1994年内戦、南部運動、地方反乱へつながった。

2011年の抗議運動で長期政権は退陣したが、移行政治は軍・部族・政党・地域勢力の分裂を解消できなかった。ザイド派を基盤とするフーシ派は2014年にサナアを掌握し、2015年からサウジアラビア主導連合が国際承認政府を支援して軍事介入した。戦闘、空爆、封鎖、経済分断により国家機関と生活基盤が崩壊し、アルカイダ系組織や南部分離勢力も影響力を持った。2022年の国連仲介停戦以降、全面戦争は一時的に減少したが、恒久和平には至らず、2026年7月にはフーシ派とサウジ側の攻撃が再燃して緊張が高まった。北部とサナアはフーシ派、南部・東部の多くは国際承認された大統領指導評議会側が支配し、実際の権限は地方勢力間で分散している。

経済は石油・ガス、農業、漁業、港湾、商業、送金に依存してきたが、輸出施設への攻撃、道路封鎖、通貨分裂、中央銀行機能の分断で大幅に縮小した。世界銀行によれば2015年以降の実質一人当たりGDPは58％低下し、2025年の実質GDPは1.5％縮小、2026年も0.5％の縮小が予測された。政府側地域ではリヤル下落と物価上昇、フーシ派地域では輸入・援助・金融への統制が家計を圧迫する。公務員給与の遅配、燃料価格、港湾収入の争いは単なる財政問題ではなく、和平交渉の核心である。約1,700万人が食料不安に直面し、援助削減と人道機関への制限が状況を悪化させている。将来の再建には港湾収入の共有、通貨・銀行制度の統合、地方サービスの資金確保が不可欠である。

行政上は21県と首都特別市からなる22の県級単位に分かれ、その下に333の郡がある。ただし、現在の行政境界と実効支配、徴税、司法、安全保障は一致しない。最後の全国国勢調査は2004年で約1,970万人を数えたため、現在人口は推計に頼る。国連人口基金は2025年人口を約4,180万人とし、出生率の高さによって戦争中も人口が増えたとみている。人口は西部高地とタイズ、イッブ、サナア周辺に密集し、東部砂漠とマフラは人口が少ない。国内避難民は数百万人にのぼり、都市の住宅、水、学校、医療に圧力をかける。部族、地域、宗派は政治動員で重要だが、婚姻、商業、移住の関係が複雑に交差し、単純な二分法では社会を説明できない。

公用語はアラビア語で、地域ごとにサナア方言、タイズ・アデン方言、ハドラマウト方言など大きな差がある。マフラ語とソコトラ語は古代南アラビア語系の現代言語で、アラビア語とは別系統の遺産を保つ。宗教は北部高地に多いザイド派と、南部・沿岸・中部に広いシャーフィイー派が中心で、スーフィー伝統、少数のイスマーイール派、かつて大きな共同体だったユダヤ人の歴史もある。サナア旧市街の多層塔屋、シバームの泥レンガ高層建築、ザビードの学問都市、銀細工、詩、口承、ハドラマウトの移民文化は地域の多様性を示す。戦争は文化財を損なっただけでなく、新聞、学校、音楽、女性の公共参加を縮小し、文化復興を市民社会の再建と結びつけている。

国内交通は道路にほぼ全面的に依存し、鉄道網は存在しない。サナア、タイズ、アデン、ホデイダ、マアリブ、ムカッラを結ぶ幹線は山岳地形、検問所、橋梁損傷、燃料不足によって移動時間と費用が大きく変わる。アデン港、ホデイダ港、サリーフ港、ムカッラ港は食料、燃料、援助、輸出の生命線であり、その管理と検査は政治・軍事交渉の対象である。サナア、アデン、セイユンなどの空港は運航が不安定で、2026年の戦闘再燃は航空接続の脆弱性を改めて示した。発電は小規模な太陽光へ移行した家庭も多いが、病院、給水、下水、通信には安定電力が不足する。復旧の優先順位は大規模建設より、地域を越えて機能する道路、港、水、電力、保健網である。

イエメンは国連、アラブ連盟、イスラム協力機構の加盟国で、バブ・エル・マンデブ海峡と紅海航路を通じて世界貿易とエネルギー安全保障に直結する。サウジアラビア、オマーン、イラン、アラブ首長国連邦、米国などの利害が国内勢力と重なり、紛争を地域化させてきた。戦略的位置は国民に利益をもたらすどころか、港と海峡を軍事競争の対象にする危険もある。包括的停戦、政治参加、南部問題、武装勢力の統合、経済制度の再接続、人道アクセス、水管理を同時に扱わなければ安定は続かない。イエメンの将来の重要性は海峡を支配する能力ではなく、多層的な地域社会を包摂する国家と、生活を支える共通経済を再建できるかによって決まる。